東洋証券でお取り扱いする信用取引は制度信用取引のみです。一般信用取引およびPTS信用取引は取り扱っていません。

現物取引は原則として自己資金で株式を売買します。制度信用取引は委託保証金を担保として資金または株券を借りて売買する取引で、対象銘柄と返済期限が定められています。資金効率を高められる一方、委託保証金を超える損失が生じるおそれがあります。

東洋証券ホームトレード信用取引の委託保証金率は30%です。信用担保余力の約3.3倍が新規建て可能額の目安ですが、既存建玉、評価損、決済済売買損、諸経費等により実際の金額は変わります。

返済期限は原則6か月です。新規約定日から6か月目の応当日が決済期日となります。市場状況等によって返済期限が繰り上げられる場合があります。

制度信用取引の売建は、貸借銘柄を対象に株券を借りて先に売却し、後で買い戻すなどして返済する取引です。株価が上昇すると損失が拡大するおそれがあり、貸株料や品貸料（逆日歩）が発生する場合があります。

いいえ。ホームトレード信用取引で電子交付を選択した場合、約定代金100万円超の委託手数料は無料ですが、金利、貸株料、信用取引管理費、権利処理手数料、品貸料（逆日歩）等がかかる場合があります。

詳細につきましては、こちらからご確認ください。