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投資信託ラインナップ 詳細

グローバル・ハイブリッド証券ファンド(為替ヘッジ型)/(為替ノーヘッジ型)

投資国:世界/投資対象:世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等/決算:毎月12日/コース:分配金受取りコース・分配金自動再投資コース
  • ファンドの特徴
  • 主なリスク
  • お申込メモ
  • 収益分配金に関する留意事項

2012年6月作成

ファンドの特徴

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券※を実質的な主要投資対象とします。

  • ファンド・オブ・ファンズ方式により運用を行います。主要投資対象とする外国投資信託の運用はUBPインベストメンツが行います。
  • 主として、世界の金融機関(関連会社等含む)が発行するハイブリッド証券に投資を行いますが、普通社債ならびに事業法人が発行するハイブリッド証券に投資を行う場合があります。なお、当ファンドでいうハイブリッド証券には、優先株を含みません。
  • 主要格付会社のいずれかより取得時においてBBB-格相当以上の格付けを付与されている銘柄を投資対象とします。
    取得後に格付けがBBB-格相当未満に下がった場合、市場動向および銘柄分析等による投資判断に基づき、当該銘柄の保有を継続することがあります。
※ハイブリッド証券とは...
普通社債と株式の特色を併せ持つ、劣後債および優先出資証券等をいいます。
  • ・利率または配当率が定められている等、債券に類似した性質を持っています。
  • ・発行体にとっては、一部を資本として自己資本の計算に算入できるなど、株式に類似した特徴も持っています。
  • ・多くが大手金融機関によって発行されています。

「為替ヘッジ型」と「為替ノーヘッジ型」の2つのファンドがあります。

  • 「為替ヘッジ型」においては、投資対象である外国投資信託の組入資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。
  • 「為替ノーヘッジ型」においては、投資対象である外国投資信託の組入資産について、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

「為替ヘッジ型」と「為替ノーヘッジ型」の2つのファンドがあります。

  • 原則として、毎月12日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあるため、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

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ファンドのしくみ

当ファンドはファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行い、実質的に世界のハイブリッド証券等に投資を行います。

ファンドのしくみ

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ハイブリッド証券とは

ハイブリッド証券とは

※デフォルトとは債券の元本や利払いが定められた通りに行われないことを指します。

(注)上記は普通社債、ハイブリッド証券、普通株式の一般的な特性を示したものであり、すべてのケースにあてはまるとは限りません。

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ハイブリッド証券市場

市場規模は約6,000億米ドルあり、その多くが銀行、保険会社によって発行されています。
一般に発行体格付けは、ハイブリッド証券の格付けよりも高くなります。

ハイブリッド証券市場

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ハイブリッド証券の利回り・インデックスの推移

ハイブリッド証券は、世界国債、普通社債に比べて好利回りとなっています。
変動幅は債券より大きいものの、株式より小さくなっています。

ハイブリッド証券の利回り・インデックスの推移

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為替ヘッジについて

為替ヘッジとは、為替の先渡取引等を利用し、あらかじめ為替変動リスクを回避する手法です。
通常は、円高による為替差損を回避する目的で行われます。

為替ヘッジについて

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投資対象とする投資信託の運用会社について

投資対象とする投資信託の運用会社について

  • ■外国投資信託の運用会社UBPインベストメンツ株式会社は、UBPの100%子会社。
  • ■UBPはスイスのプライベートバンクおよび運用会社。ジュネーブに本拠を置く。
  • ■資産運用サービスの提供に特化。
  • ■運用資産額770億米ドル(約5兆9,000億円、1米ドル=76.99円で換算)。
    (2011年12月末現在)

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【お申込みに際してのご注意】
  • ・当サイトは東洋証券株式会社が情報提供を目的として作成したものです。当ファンドのご購入にあたっては、最新の投資信託説明書(交付目論見書)および契約締結前交付書面等(目論見書補完書面を含む)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は当社各支店にご請求ください。また、当サイトに投信信託説明書(交付目論見書)と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)が優先します。
  • ・当サイトは信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績・データ・分析などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
  • ・投資信託は値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資信託をご購入される投資者の皆さまに帰属します。
  • ・ファンドの購入に関しては、クーリングオフ(金融商品取引法第37条の6の規定)制度の適用はありません。
  • ・投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
  • ・分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
ご投資にあたっての注意事項

手数料等およびリスクについて

  • 投資信託の手数料等およびリスクについて
  • 投資信託のお取引にあたっては、申込(一部の投資信託は換金)手数料をお支払いいただきます。投資信託の保有期間中に間接的に信託報酬をご負担いただきます。また、換金時に信託財産留保金を直接ご負担いただく場合があります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なるため、当ホームページ上にその金額等をあらかじめ記載することはできません。投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該金融商品市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価格が変動し、元本の損失が生じるおそれがあります。

ご投資にあたっての留意点

  • 当ホームページに記載の商品等にご投資いただく際には、取引や商品ごとに手数料等およびリスクが異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をご覧ください。
    外国証券は、日本国内の取引所に上場されている銘柄や日本国内で募集または売出しがあった銘柄等の場合を除き、日本国の金融商品取引法に基づく企業内容等の開示が行われておりません。
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