投資信託ラインナップ
注目の投資信託ラインナップとなります。
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TOYO投資信託ツールFund Station
Fund Stationでは投資信託の基準価格・チャートなど詳細情報をご覧いただけます。
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投資信託レポート
ファンドを動画でご紹介いたします。
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東洋証券の積立投信
少額から無理なくはじめられる資産形成
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NISA投資ラインナップ
NISA対応投資信託一覧となります。
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ファンドオブザイヤー2019受賞ファンド
東洋証券取扱いの受賞ファンド一覧となります。
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投資信託入門
投資信託のメリット、しくみ、分類や投資信託に関する用語を解説します。
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東洋証券の投資信託に関する情報をお届します。
2020年12月28日
【投資信託】東洋・中国A株ファンド「創新」2021(限定追加型)取扱開始について
2020年12月07日
ニッコウ・マネー・マーケット・ファンド オーストラリア・ドル・ポートフォリオ(豪ドルMMF)の繰上償還と販売停止のお知らせ
2020年11月20日
ニッコウ・マネー・マーケット・ファンド オーストラリア・ドル・ポートフォリオ(豪ドルMMF)の買付停止のお知らせ
2020年11月20日
三井住友DSアセットマネジメント「三井住友・アジア・オセアニア好配当株式オープン(年1回決算型)」の繰上償還の決定について
2020年11月16日
日興アセットマネジメント「フォーシーズン」満期償還のお知らせについて
2020年11月11日
【5%以上下落】11月10日のファンド基準価額下落について(アセットマネジメントOne)
2020年11月06日
【投資信託】ベイリー・ギフォード インパクト投資ファンド〈愛称:ポジティブ・チェンジ〉の取扱開始について
2020年11月06日
【5%以上下落】11月5日のファンド基準価額下落について(マニュライフ・インベストメント・マネジメント)
2020年11月02日
【投資信託】グローバル全生物ゲノム株式ファンド(1年決算型)/(年2回決算型)の取扱開始について
2020年10月30日
T&Dアセットマネジメント「T&D Jリートファンド限定追加型1402」信託終了(繰上償還)決定のお知らせについて
一覧
ご投資にあたっての注意事項

外国証券等について

  • 外国証券等は、日本国内の取引所に上場されている銘柄や日本国内で募集または売出しがあった銘柄等の場合を除き日本国の金融商品取引法に基づく企業内容等の開示が行われておりません。
  • 国内株式等の手数料等およびリスクについて
  • 国内株式等の売買取引には、約定代金に対して最大1.2650%(税込み)の手数料をいただきます。約定代金の1.2650% (税込み)に相当する額が3,300円(税込み)に満たない場合は3,300円(税込み)、売却約定代金が3,300円未満の場合は別途、当社が定めた方法により算出した金額をお支払いいただきます。国内株式等を募集、売出し等により取得いただく場合には、購入対価のみをお支払いいただきます。国内株式等は、株価の変動により、元本の損失が生じるおそれがあります。
  • 外国株式等の手数料等およびリスクについて
  • 委託取引については、売買金額(現地における約定代金に現地委託手数料と税金等を買いの場合には加え、売りの場合には差し引いた額)に対して 最大1.1000%(税込み)の国内取次ぎ手数料をいただきます。外国の金融商品市場等における現地手数料や税金等は、その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、本書面上その金額等をあらかじめ記載することはできません。
  • 国内店頭取引については、お客さまに提示する売り・買い店頭取引価格は、直近の外国金融商品市場等における取引価格等を基準に合理的かつ適正な方法で基準価格を算出し、基準価格と売り・買い店頭取引価格との差がそれぞれ原則として2.50%となるように設定したものです。
  • 外国株式等は、株価の変動および為替相場の変動等により、元本の損失が生じるおそれがあります。
  • 債券の手数料等およびリスクについて
  • 非上場債券を募集・売出し等により取得いただく場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。債券は、金利水準の変動等により価格が上下し、元本の損失を生じるおそれがあります。外国債券は、金利水準の変動等により価格が上下するほか、カントリーリスクおよび為替相場の変動等により元本の損失が生じるおそれがあります。また、倒産等、発行会社の財務状態の悪化により元本の損失を生じるおそれがあります。
  • 投資信託の手数料等およびリスクについて
  • 投資信託のお取引にあたっては、申込(一部の投資信託は換金)手数料をいただきます。投資信託の保有期間中に間接的に信託報酬をご負担いただきます。また、換金時に信託財産留保金を直接ご負担いただく場合があります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なるため、本書面上その金額等をあらかじめ記載することはできません。
  • 投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該金融商品市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価格が変動し、元本の損失が生じるおそれがあります。
  • 株価指数先物・株価指数オプション取引の手数料等およびリスクについて
  • 株価指数先物取引には、約定代金に対し最大0.0880%(税込み)の手数料をいただきます。また、所定の委託証拠金が必要となります。
  • 株価指数オプション取引には、約定代金、または権利行使で発生する金額に対し最大4.400%(税込み)の手数料をいただきます。約定代金の4.400% (税込み)に相当する額が2,750円(税込み)に満たない場合は2,750円(税込み)の手数料をいただきます。また、所定の委託証拠金が必要となります。
  • 株価指数先物・株価指数オプション取引は、対象とする株価指数の変動により、委託証拠金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。

ご投資にあたっての留意点

  • 取引や商品ごとに手数料等およびリスクが異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をご覧ください。
  • この資料は、東洋証券(株)が各種のデータに基づき投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成したもので、投資勧誘を目的としたものではありません。また、この資料に記載された情報の正確性および完全性を保証するものでもありません。この資料に記載された意見や予測は、資料作成時点の見通しであり、予告なしに変更することがありますのでご注意ください。
    この資料に基づき投資を行った結果、お客さまに何らかの損害が発生した場合でも、東洋証券(株)は、理由の如何を問わず、一切責任を負いません。株価の変動や、発行会社の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込むことがありますので、投資に関する最終決定は、お客さまご自身の判断でなされるようお願い致します。
    この資料の著作権は東洋証券(株)に帰属しており、電子的または機械的な方法を問わず、いかなる目的であれ、無断で複製または転送等を行わないようにお願い致します。
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