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今週の特集記事e-Sports?いいえ、DXです。

スポーツDXを見据えて

1/31、民間30社により「スポーツエコシステム推進協議会」が設立された。DX(デジタルトランスフォーメーション)時代のスポーツ産業の振興とスポーツエコシステムの確立を目的に発足し、仮想チームの成績を競うファンタジースポーツやNFT(非代替性トークン)等もテーマに含まれるという。

先行する海外での事例

海外では既にスポーツDXに関連する取組み事例が複数散見されている。例えば、スペインサッカーリーグLaLigaは米マイクロソフトと提携しリーグのDXを推進。試合中のパフォーマンスをリアルタイムに分析可能なツールを各クラブに提供する。また、ドイツサッカーリーグBundesligaは、5GやAR等を活用したスマート・スタジアムの取組みを推進。クラブ単位では、選手とのAR記念撮影やスタジアム内でのスマートデバイスを用いた選手情報の確認を可能にする等の取組みも行われているようだ。

また、成長戦略としてのスポーツベッティングも参考になろう。世界でこれに賭けられている金額は300兆円規模(非合法も含むが...)とされる。技術革新により裾野が広がったと言い、対象となるものも文字通りクロスボーダーが多いとのこと。現状では欧米諸国が合法なのに対し、日本や中国といったアジア圏では非合法となっている。とはいえ、スポーツ産業振興の一助として、何らかの参考にはなるのではないだろうか。

日本ではこれからに期待できよう

スポーツテックスタートアップが注力するスポーツ競技トップ10

日本におけるスポーツDXの事例を観ると、選手の育成やより高いパフォーマンスを現出するといったものが多い印象。とはいえ、スポーツDXに対する熱量は諸外国に引けをとらないだろう。

一部試算では、国内スポーツ市場規模はデジタル技術の開発・導入の推進を背景に、2025年度には15.2兆円程度にまで拡大するとされている(10年間で約3倍に)。ここに各社が注力しているe-Sportsの拡大を加味すれば、より一層規模は拡大していくだろう。

市場ではDX関連の話題が注目されているのに加え、2/4からは北京冬季五輪2022が開催される。今後「スポーツ×DX」というフレーズを見聞きする機会は増えていくだろう。

主な関連銘柄(銘柄略称)

(マーケット支援部 山本)

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