世界における新型肺炎の現状
昨年末に最初の症例が確認されたとされてから、半年近くが経過するCOVID-19による新型肺炎だが、世界の感染者数は5/22朝時点で507万人を超えている。国別では米国が157万人と最多で、ロシアが31万人、ブラジルが29万人、後には欧州諸国が続く。
一方で、検査方法は感染の有無を調べるPCR検査から抗体の有無を調べる抗体検査にトレンドが移りつつあるようだ。まだまだ予断を許さないが、全体的に感染拡大ペースは落ち着きつつあるのかもしれない。
段階的に経済活動再開に動く欧米諸国等
新型肺炎感染拡大の抑止に向けて厳格な外出規制や移動制限、そして主要都市の封鎖（ロックダウン）を実施してきた欧米諸国等は、感染拡大がピークを迎えつつあるとの観測や早期の経済活動再開を求める声の強まり等を背景に、ロックダウン等の解除に動き出している。マスクをして人との距離を保つ等、感染対策を万全に施した上での制限緩和ではあるが、一部ではそれによる感染第2波のリスクが指摘されている。ただ、こうした一連の動きは、COVID-19ありきのニューノーマルを探るものとも捉えられよう。
集団免疫がレジャー産業復権の鍵か
新型肺炎の影響を大きく受けている業種の1つに旅行やテーマパークといったいわゆるレジャー産業があるが、経済活動が再開されてもすぐに復活するという訳ではないだろう。
ここで鍵を握りうるのが、集団免疫だ。集団免疫とは、未知のウイルスに対する免疫を人口の一定割合の人が身に付ければ感染は拡大しなくなり自然と収束に向かうというもの。過去には世界人口の3分の1が感染し一説には1億人近くが犠牲になったともされる「スペインかぜ」が収束に向かったきっかけも、集団免疫が確立したためとされている。
どれくらいの時間がかかるか現時点では不透明であり、感染第2波のリスクには注意を要する。ただ、人々が集団免疫を獲得すれば、おのずとレジャー業界にも人の足が戻ってくることが考えられる。今回のコロナ禍で大打撃を受けるとして過剰に売られた銘柄に対する、投資の一つのヒントとなろう。
主な関連銘柄（銘柄略称）
（マーケット支援部 山本）
