5Gスマートフォンの存在感増す？
世界では一部で試験的に商用サービスが実施されているのに加え、日本ではいよいよ年内にも商用サービスが開始予定の次世代通信規格「5G」。なかでも我々一般消費者と5Gとの接点の役割を果たし得るのが5G対応スマートフォンだろう。
一部試算では、5Gスマートフォンの出荷台数は今後5年間で19億台規模に達し、2023年には世界の5Gスマートフォン出荷比率は約51％に達することが見込まれているようだ。
先行する中国勢と猛追し始めた日本勢
5Gスマートフォンに関して先行しているのが中国勢だ。2019年2月末に開催されたMobile World Congress2019（今年は新型肺炎の影響で中止）においては、イベントに先立って発表したサムスンに続き、ZTEやファーウェイ、シャオミ、OPPOといった中国勢がいち早く5Gスマートフォンを発表していた。ちなみに、ファーウェイは2019年末までに全世界で690万台以上の5Gスマートフォンを出荷（全て日本未発売）と伝わっている。
もちろん、その他の勢力も手を拱いている訳ではない。シャープは2/17に、約3300万画素の高解像度で動画撮影が可能な8Kカメラを搭載した5Gスマートフォンを今春に発売する旨を発表。そして、日本勢も猛追の兆しを見せている。代表例がソニーだ。ソニーは2/24に、5Gスマートフォンの商品戦略に併せて、今春発売予定の5Gスマートフォン「エクスペリア1 マークツー」を発表した。カメラ機能を強化し1秒間に20枚の写真を撮影することが可能な一般消費者向けモデルに加えて、通信性能を高め放送用カメラを5Gでネットに接続するテザリング機能を備えた事業者向けモデルも開発するとのことだ。
5Gスマートフォンは縁の下の力持ち？
もっとも、「5Gの主役はスマートフォンではない」とされる。スマートフォンで恩恵を感じられるのは一部の利用シーンに限られるとの指摘は根強く、5Gを広く普及させる上でポテンシャルを十分に発揮し得るデバイスの開発が求められているようだ。
とはいえ、5Gスマートフォンの重要性が高いことには変わりないだろう。参考になり得るのが、NTTドコモによる「マイネットワーク構想」だ。同構想では、5Gスマートフォンをハブとして、先進的デバイスを活用したサービスを提供していく旨が示されている。少なくとも、5Gスマートフォンは、我々一般消費者と5Gとの不可欠な仲介役としての役割を担おう。
主な関連銘柄（銘柄略称）
主な関連銘柄としては、日本株ではルネサス（6723）、シャープ（6753）、ソニー（6758）、アドバンテ（6857）、村田製（6981）、米国株ではクアルコム（QCOM）、中国株では小米集団（01810）などが挙げられよう。
（マーケット支援部 山本）
