| キーワード | 概要 | 主な関連銘柄 |
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| 東京五輪 | 2020年の夏、東京オリンピック（7/24～8/9）とパラリンピック（8/25～9/6）が開催される。外国人観光客の更なる増加も見込まれ、インバウンド消費の盛り上がりが期待される。また、東京五輪では、5Gを活用したスポーツ観戦が提供される他、五輪を見据えた自動運転の実験等も行われる。2013年（招致決定年）から2030年（大会10年後）までの経済波及効果は全国で32兆円との試算もある。 | ALSOK（2331）、三菱電（6503）、富士通（6702）、JAL（9201）、ANA（9202）、東急（9005）、JR東日本（9020）、帝国ホテル（9708）、セコム（9735）など |
| キャッシュレス | 10/1の消費増税とともにキャッシュレス・消費者還元事業が開始。スマートフォン決済だけでも多様なサービスが展開されている。ペイペイ・楽天ペイ・d払い・auウォレットの4アプリの合計月間利用者数（10月時点）はわずか2カ月で47％増加したとの試算がある。ポイント還元制度では1日平均約14億円分のポイントが消費者に還元されている模様。2020年3月末までに原資が不足する可能性が指摘されるが、政府は補正予算で約1500億円を積み増した。 政府はキャッシュレス決済の比率目標を2025年に40％とする（2017年時点は21.3％）。 |
GMOPG（3769）、アイリッジ（3917）、メルカリ（4385）、楽天（4755）、ソニー（6758）、JR東日本（9020）、NTTデータ（9613）など |
| 次世代通信規格 5G |
現行規格の100倍という超高速かつ超低遅延・超大容量・多数同時接続という特長をもつ。あらゆるモノがネットにつながるIoTの進展に伴うデータ通信量の増加に対応。本技術によって、自動運転やVR（仮想現実）、遠隔医療手術等の普及・発展に弾みがつくと見込まれ、生活を大きく変える可能性が指摘されている。また、5Gによって通信量が激増するとクラウド環境が重たくなり、遅延が生じうるが、エッジコンピューティングを通じた分散処理で5Gならではの高速通信実現が期待できよう。端末の一層の高性能化も想定されよう。 | 日本株ではDMP（3652）、ルネサス（6723）、アンリツ（6754）、ソニー（6758）、村田製（6981）、KDDI（9433）、NTTデータ（9613）、米国株ではアマゾン（AMZN）、キーサイト・テクノロジーズ（KEYS）、クアルコム（QCOM）、ベライゾン（VZ）、中国株では中国鉄塔（00788）、中国移動（00941）、長飛光繊光纜（06869）など |
| 国土強靭化 | 2019年度においては、国土強靭化関係予算案全体額として5兆3056億円（うち公共事業関係費4兆2682億円）が提示。老朽インフラの維持補修・更新費は2015-2054年度の期間で総額547兆円にのぼると試算されている。国土強靭化は建造物や土壌の強化のみならず通信インフラの保守や物流網の維持等、幅広い領域に跨ることから、民間企業の役割が期待される。また、12/5に閣議決定された大型経済対策においては、財政支出ベースで復旧・復興領域に重点が置かれた。 | ダイセキソリュ（1712）、大林組（1802）、東鉄工（1835）、熊谷組（1861）、協エクシオ（1951）、エンビプロH（5698）、技研製（6289）、デンヨー（6517）、東ガス（9531）など |
| 半導体 電子部品 |
国際半導体製造装置材料協会（SEMI）は、2021年の半導体装置の世界販売額が668億ドルと、5G向けの需要が増え、過去最高を更新するとの見通しを示した。背景の1つとして考えられるのが、5G対応スマートフォンだ。一部試算では5G対応スマートフォンの世界出荷台数は2020年は2億台になり、2022年には7億5000万台になる模様。別の試算では、今後5年間で19億台が出荷され、世界のスマートフォン出荷総数の5G比率は足もとの0.9％から2023年には51.4％にまで伸び、4Gを上回る模様。より高性能で小型の半導体や電子部品の需要拡大が見込まれる。 | 日本株ではSUMCO（3436）、ディスコ（6146）、ルネサス（6723）、ソニー（6758）、アルプスアル（6770）、アドバンテ（6857）、村田製（6981）、米国株ではアプライドマテリアルズ（AMAT）、ラムリサーチ（LRCX）、マイクロンテクノロジー（MU）、エヌビディア（NVDA）、中国株ではASM PACIFIC（00522）、中芯国際（00981）など |
| IP（知的財産） | 知的財産権には、特許権や著作権、商標権や商号等が含まれる。ビジネス領域で知財権を取得・活用することによって、他人に特許利用を許可して「ライセンス料」を得て収益化できることや、ビジネスの拡大に際し他人の特許権が参入障壁になる場合にお互いの権利をライセンスし合うことも可能になる。 企業にとっては、IPの活用は収益源の多角化のみならず、グローバルなレベルで収益力を高める手段として注目できよう。 |
日本株ではコーエーテクモ（3635）、東映アニメ（4816）、ソニー（6758）、バンナムHD（7832）、タカラトミー（7867）、任天堂（7974）、米国株ではウォルト・ディズニー（DIS）、アイビーエム（IBM）など |
| デジタルヘルス | スマートフォンやパソコン等のビデオ通話機能を使って医者と患者がインターネットでつながる、新しい医療形態「オンライン医療/診療」が注目を集める。オンライン医療により料金低下や診療期間等の短縮、早期治療や予防医療への寄与、治療継続率の改善が期待できる。また、高血圧症や糖尿病等の生活習慣病やアレルギー関連での浸透が予想される。 ヘルスケアにおける行動変容や継続といった障壁をゲームの要素を取り入れることで乗り越えようという動きも見られ、デジタル領域がヘルスケアに果たす役割は大きくなろう。 |
日本株ではエムスリー（2413）、カヤック（3904）、アステラス薬（4503）、塩野義（4507）、大塚HD（4578）、バンナムHD（7832）、米国株ではアマゾン（AMZN）、ナイキB（NKE）、中国株では平安健康医療科技（01833）など |
| 食の革命 | 世界の人口は2017年時点では約75億人とされるが、一部試算では2050年代には100億人を突破する可能性があるとされている。それに伴いタンパク需要（或いは食肉需要）が増大する見通しだが、従来の畜産方法では飼料や水等の資源が大量に消費されるため、今後の食肉需要に応じていくことの継続性には疑問符がつく。さらに、動物由来の製品全体を避ける風潮の拡大に加え、宗教上の理由から肉を避ける人々もいること、環境意識の高まりからも、代替肉は中長期的なトレンドとなろう。現状は植物由来の成分を用いた代替肉が代表的だが、なかには植物タンパクを用いて鶏卵を代替する製品を手掛ける企業もあり、食の革命はじわり広がっていく可能性があろう。 | 日本株では森永菓（2201）、キユーピー（2809）、日清食HD（2897）、三井物（8031）、米国株ではアマゾン（AMZN）、ビヨンド・ミート（BYND）、タイソンフーズ（TSN）など |
出所:各種資料をもとに東洋証券作成
（マーケット支援部 山本）
