どうなる、増税後の消費
10/1、消費税率が従来の8％から10％へ引き上げられた。増税による消費マインドの減退による景気への懸念が根強く指摘されている。その一方で開催中のラグビーワールドカップや2020年の東京五輪といったように、消費の追い風要因が散見されてもいる。
増税後の消費を占う上で、なにかヒントに類するものはあるのだろうか。
テーマパークは消費に貢献している？
ここで少し、テーマパークに関して取り上げてみたい。テーマパークといえば、最もわかりやすいのが東京ディズニーリゾート（TDR）やユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）だろう。TDRに関しては、入園者数は右肩上がりになっており、開園した1983年比では約3倍程度の水準となっている。また、USJに関しても、2014年以降は入園者数が過去最高を更新し続けていると伝わっている（ちなみに、2017年以降は非公表）。
両者に共通しているのは、過去に複数回入場チケットの値上げをしてきていることだ。TDRについては、1983年と比べて倍増している。それでも入園者数が順調に伸びている背景には、待ち時間の削減への取り組みやアトラクションの新設・改良等の顧客満足度の向上に加え、消費者の消費意欲が依然底堅いことがあると思われる。
実際、内閣府が2018年に行った調査では、2016年時点の遊園地・テーマパークの市場規模はレジャー市場で第3位とはいえ、2012年に比べ約20％増と、鑑賞型レジャー（約30％増）に次ぐ勢いを示した。また、サービス消費における旅行・レジャー消費は、2017年は2012年度比で約1兆円伸び、次いで多い保健医療サービスに倍近い差をつけている。
インバウンドも追い風か
テーマパークが消費を下支えする構図は、恐らく今後も続くのではないだろうか。その背景のひとつが、インバウンド（訪日外国人観光客）の増加だ。訪日外国人観光客は、2018年には既に年間3000万人を突破。今や日本様々な場所への旅を楽しんでいる。
テーマパークも例外ではない。TDRやUSJはもちろんのこと、長崎県の「ハウステンボス」や千葉県の「マザー牧場」、山梨県の「富士急ハイランド」といった地方のテーマパーク等にも外国人観光客が多く来場しているとのこと。
もちろん、一概には言えないが、こうしたテーマパークの動向を見る限りでは、消費マインドの急激な冷え込みを声高に叫ぶにはまだ時期尚早かもしれない。
主な関連銘柄（銘柄略称）
主な関連銘柄としては、日本株ではOLC（4661）、サンリオ（8136）、富士急（9010）、エイチ・アイエス（9603）、米国株ではウォルト・ディズニー（DIS）などが挙げられよう。
（マーケット支援部 山本）
