東洋証券では、各セクターの担当アナリストの見解をもとに、14年の中国株の業界天気図を作成した。主要18産業について「晴れ」「薄日」「曇り」「小雨」「雨」の5段階で評価し、13年比での変化も記した。

14年業界天気図の特徴として、①中国経済の回復傾向を反映し購入制限の現状維持が見込まれる不動産以外は業況が改善、もしくは横ばいが見込まれること、②規制緩和や環境、医薬など政策関連の現況や先行きの改善が顕著―などが挙げられる。比較的業界全体の見通しが良好な「晴れ」はインターネット、公共・環境の常連に新たに証券、カジノ、医薬がランクインし5業界となった。証券業界は新興企業市場である創業板指数が大幅高になるなど売買が活況となっていることから手数料収入が拡大基調。規制緩和による業務拡大も追い風となる見込み。またインターネット関連の好調が引き続き見込まれる。ネットショッピングが急拡大しているほか、オンライン広告やゲームも好調でIPOの増加が期待できそう。公共・環境や医薬は健康ブームに加え政策面の後押しがあるため中期的な投資テーマとなろう。大都市圏での大気汚染が深刻化しており石炭火力への依存の脱却や再生可能エネルギーの普及、水質汚染対策のため汚水処理施設の完備などの需要が増加し関連銘柄が注目される。また、医薬品も生活水準の向上や欧米化などによる疾病の増加を背景に、中国政府は医療サービス産業の充実を推進している。重厚長大産業からソフト・レジャー産業の育成・拡大の流れのなか、本土からのアクセス整備もありマカオのカジノ収入が好調に推移している。

「薄日」の評価は9業界。改善が見込まれるのは、株式市況の活況により運用利回りの改善が期待される保険、TD-LTE規格の4Gの本格化が寄与する通信や家電、景気回復による需給改善が見込まれるエネルギー（石油・石炭）、セメント・建材、運輸。地方都市での膨大な潜在需要の顕在化が期待できる自動車や、鉄道、水利・環境インフラが堅調なインフラ関連は14年も高水準で推移。不動産の販売や価格は堅調だが、追加抑制策が打ち出された不動産は「晴れ」⇒「薄日」へ。

「曇り」では、リテールや中小企業向け競争激化や資金調達コストの上昇が懸念される銀行、メーカーが乱立し構造的な供給過剰問題を抱える機械、オンラインショッピングとの競争激化や「倹約令」の影響、人件費の上昇に苦しむ小売業などの消費・サービスが挙げられる。

	5	証券、インターネット、公共・環境、カジノ、医薬
	9	保険、不動産、通信、エネルギー（石油・石炭）、セメント・建材、インフラ、自動車、運輸、家電
	3	銀行、機械、消費・サービス
	1	金属・鉱業
	0	なし

14年の中国株式市況は「リコノミクス」による構造改革の進展による需要喚起や新たな成長産業創出が期待され、戻りを試す可能性が高い。そのなか、「エコ社会の創出」、「規制緩和」や「都市化」などをキーワードに各セクターの動向に注目が集まる。本稿が銘柄選定・投資判断の一助になれば幸いである。