再び台頭する「顔認証」
近年多発し手段も巧妙になっているサイバー攻撃。その対策として注目を集めたのを端緒に日常生活でも活用が広がり、今回のコロナ禍で再度注目を集めているテーマがある。「顔認証」だ。人間が普段相手を判別する手段をシステムで実現した顔認証は、様々な場面で導入が進んでいる。
「顔認証」は広範な領域を網羅する
顔認証の特長としては、自然な認証、非接触・非拘束、高い不正抑止効果、専用装置が不要ということが挙げられており、導入側にとっては相対的に負担が少ないことが窺える。また、顔認証の適用領域たるや非常に広範であり、出退勤管理やPCセキュリティ等の企業セキュリティ、車載機器やロボット、複合機等の機器組込み、顔パス入場やマーケティング等の企業サービス、国民IDや出入国管理等の国家インフラ・エリアセキュリティが当てはまる。
顔認証は既に様々な分野・業界に変化を及ぼしているか、及ぼそうとしている。警察や小売り、ホテル、マーケティング・広告、娯楽・SNS、銀行、航空、自動車、教育、飲食、家電等の分野が代表例だ。話題としては中国に関するものが多い印象で、監視カメラやレジ無し店舗等に関する話題がある。そして、この分野で一際存在感を放っているのが、NECだろう。同社の顔認証技術は世界トップクラスの採用実績を誇っており、主要な民間企業の他にも、13億人の身分証明を実現したインド国民IDといったように、多様な公的機関への導入実績を有している。
こうして見ると、冒頭で述べたように顔認証は特段新しい話題という訳でもないが、今回取り上げたのは、ヘルスケア領域での顔認証の重要性について考えたいためである。
ヘルスケア領域でこそ真価を発揮？
普段からバイタルチェックをしたりすることは、多忙なら特に忘れてしまいがちと考えられる。そこに顔認証技術を活用すれば、部屋に設置されたカメラや鏡に内蔵されたセンサー等からデータがスマートフォン等に送られることで常に自らの健康状態を把握し、改善に向けて取り組むことが可能になろう。その結果として、生活習慣病や疾患の予防につながることが考えられ、健康寿命の延伸や医療費抑制が期待される。
また、一般消費者以外でも、製薬企業にも恩恵が見込まれる。例えば、新薬の治験後の経過観察において、上述のように顔認証技術を活用して被験者の状態を把握できるようにすれば、より効果的な新薬の開発や、副作用への対処が可能になることだろう。
主な関連銘柄（銘柄略称）
主な関連銘柄としては、日本株ではDDS（3782）、グローリー（6457）、NEC（6701）、日信号（6741）、ソニー（6758）、USENNEXT（9418）、中国株では京東集団（09618）、海康威視（002415）などが挙げられよう。
（マーケット支援部 山本）
