進む「オンライン〇〇」
足もと新型肺炎の世界的な拡大を受けて、各国政府はコロナ撲滅に向けて外出制限等の施策を打ち出している。日本でも緊急事態宣言が出てから人の往来は大きく減少したが、宣言の全国への拡大に伴いその傾向は続くだろう。人と人との接触が制限されているなかで本格化しているのが、インターネットを介し、オンライン上で繋がるという、いわゆる「オンライン〇〇」だ。
あらゆるコトをオンラインで
新型肺炎の感染拡大が大きな転換点となり、様々な体験がオンライン上に移行するという流れが加速したという言説は、一定の市民権を得るだろう。
わかりやすく一例を挙げるとするならば、日本企業の間で徐々に「テレワーク」の導入が拡大しているということだ。テレワーク自体は以前から存在したが、浸透度合いは低かった。それが、本来オフィスで行っていた会議や事務作業等をオンライン上で完結させて感染リスクを極小化しようという動機のもとで取り組みが本格化している印象だ。
また、本来ならば居酒屋等で行う飲み会をビデオ通話を介して行うといういわゆる「オンライン飲み会」も足もとで増えてきているとのこと。さらにフィットネスをオンラインで行ったり、学校の授業をオンラインで行ったりという例に加えて、株主総会にインターネットで参加できるようにした事例もあり、人々の行動様式に変容が起きていると考えられる。
さらに言えば、今回の件では、「オンライン医療」が日本で大きく動き出すきっかけが創出された。従来、対面が原則とされていた初診に関し、感染収束までの措置としてオンライン上での受診が解禁された。「岩盤」とも言われているこの規制が時限付きとはいえ解除されたことの意味は大きいだろう。
合言葉はオンライン
では、この流れは果たしていつまで続くのだろうか。結論から言えば、長期的に続く可能性が高いと考える。
そもそも今回の新型肺炎を引き起こしたCOVID-19を根絶するにはワクチンの開発や人類等が免疫を持つことが必要不可欠であり、それは一朝一夕でできることではない。生きるに際して経済活動は重要であり、いつまでも経済活動を止めることはできない。そうである以上、経済活動の拡大とCOVID-19との共存とを両立させることが急務となるのは明白であり、経済活動や消費の舞台をオンラインに移すことの必要性は自明だろう。オンライン〇〇こそ、今般の難局を乗り切る鍵となるのではないだろうか。
主な関連銘柄（銘柄略称）
（マーケット支援部 山本）
