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今週の特集記事来るぞ第3の波、沸騰しそうな地熱発電

設備容量、2030 年度までに約 3 倍に

地熱開発を軌道に乗せる「第 3 の波」が押し寄せているようだ。2015年 7 月に策定された「長期エネルギー需給見通し」において、地熱発電の設備容量を 2030 年度までに約 3 倍にすることが目標とされている。大規模地熱開発には 10 年以上の開発期間が必要であるとされ、2030 年度の導入目標を達成するためには、今後数年内に新規案件を開発の軌道に乗せなければならないことになる。官民一体となった取り組みが展開されそうだ。

日本には豊富な地熱資源

主要国における地熱資源量及び 地熱発電設備容量

日本は環太平洋火山帯に位置し、豊富な地熱資源に恵まれていると言えよう。

各国の地熱資源量を見ると、世界最大規模の地熱地帯をもつ米国が1位、多くの火山島からなるインドネシアが2位、次いで日本は世界3位に位置しており、世界有数の地熱資源国と言える。もっとも、有効に活用されていない印象も。豊富な地熱資源に恵まれた日本だけに、さらなる地熱開発が期待されるところ。

地熱発電のしくみ

地熱発電のしくみ

生産井と呼ばれる井戸を使って、貯留層から蒸気を生産。この時、蒸気とともに熱水も一緒に噴出するため、セパレーターと呼ばれる設備を使って蒸気と熱水に分離する。分離した蒸気は、蒸気輸送管を通って発電所に送られ、タービンを回して電気をつくる。一方、熱水は還元井により地下深部へ再び戻す。

解決すべき課題も多い

ただ、地熱発電は以下に挙げる課題があることも事実と思われる。

①見えない地下資源であることから、当たりはずれがある、②初期調査⇒探査⇒開発まで時間を要する、③安定的な発電継続のために、継続的な地下開発投資が必要、④生産物(電力)輸送に送電線が必要、など。加えて、温泉との共生、景観との調和など、地域の自治体や住民と深い関わりを持つ課題も。

政府は、地熱発電の普及拡大に向け、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」の創設を始め、地熱に関する技術開発や各種規制緩和など、様々な取組を行っている。

主な関連銘柄(銘柄略称)としては...

主な関連銘柄としては、日鉄鉱(1515)、JFEHD(5411)、富士電機(6504)、三菱重 (7011)、住友商 (8053)などが挙げられよう。


(マーケット支援部 大塚)

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