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投信お買付キャンペーン

投信お買付キャンペーン キャンペーン期間 2022年8/1月から9/30金（約定日ベース） ※2022年11月以降お客さまの証券総合口座に入金いたします。（MRFの買付に充当されます） 対象商品を新規資金でお買付いただいた金額に応じて、現金をプレゼント!! 投信お買付キャンペーン キャンペーン期間 2022年8/1月から9/30金（約定日ベース） ※2022年11月以降お客さまの証券総合口座に入金いたします。（MRFの買付に充当されます） 対象商品を新規資金でお買付いただいた金額に応じて、現金をプレゼント!!
対象者 期間中に対象商品を新規資金でお買付いただいた当社のお客さまに、金額に応じて現金をプレゼント（プレゼント金額上限なし）※ホームトレードサービス、上場法人、金融法人、金融商品仲介業者経由のお客さまおよび当社役社員は対象外となります。 対象商品 株式投資信託 ※国内公社債・国内公社債投信・ノーロード投信・私募投信・外貨建MMF・MRFを除きます。 対象者 期間中に対象商品を新規資金でお買付いただいた当社のお客さまに、金額に応じて現金をプレゼント（プレゼント金額上限なし）※ホームトレードサービス、上場法人、金融法人、金融商品仲介業者経由のお客さまおよび当社役社員は対象外となります。 対象商品 株式投資信託 ※国内公社債・国内公社債投信・ノーロード投信・私募投信・外貨建MMF・MRFを除きます。
注意事項 ●キャンペーン期間中に入出金、入出庫合計額（以後ご入金額）が100万円以上かつお買付額が100万円以上のお客さまが対象となります。（当社内での資産の移動はご入金額に含まれません） ●対象テーブルはご入金額とお買付額のいずれか低い方を基準といたします。 ●お買付金額は8月1日から9月30日までの約定分の受渡代金を基準とします。ご入金額は8月1日から9月30日までの入出金、入出庫合計額を基準とします。 ●当該期間に支払われた利金・分配金は出金とみなしません。 ●期間内での複数回のご入金や対象商品のお買付の場合は合算いたします。 ●投信の償還乗換優遇制度を用いたお買付の実績分はキャンペーン対象外とさせていただきます。 ●ホームトレードサービス、上場法人、金融法人、金融商品仲介業者経由のお客さまおよび当社役社員は対象外です。 ●プレゼント金額は2022年11月以降、当社お客さまの口座へ入金いたします。 ●期間中であっても予告無く本キャンペーンを変更・終了する場合がございます。 ●他のキャンペーン・サービスとの併用はできません。 ●現金にかかる税金について確定申告が必要な場合がありますので、最寄りの税務署にご相談ください。 注意事項 ●キャンペーン期間中に入出金、入出庫合計額（以後ご入金額）が100万円以上かつお買付額が100万円以上のお客さまが対象となります。（当社内での資産の移動はご入金額に含まれません） ●対象テーブルはご入金額とお買付額のいずれか低い方を基準といたします。 ●お買付金額は8月1日から9月30日までの約定分の受渡代金を基準とします。ご入金額は8月1日から9月30日までの入出金、入出庫合計額を基準とします。 ●当該期間に支払われた利金・分配金は出金とみなしません。 ●期間内での複数回のご入金や対象商品のお買付の場合は合算いたします。 ●投信の償還乗換優遇制度を用いたお買付の実績分はキャンペーン対象外とさせていただきます。 ●ホームトレードサービス、上場法人、金融法人、金融商品仲介業者経由のお客さまおよび当社役社員は対象外です。 ●プレゼント金額は2022年11月以降、当社お客さまの口座へ入金いたします。 ●期間中であっても予告無く本キャンペーンを変更・終了する場合がございます。 ●他のキャンペーン・サービスとの併用はできません。 ●現金にかかる税金について確定申告が必要な場合がありますので、最寄りの税務署にご相談ください。
ご投資にあたっての注意点 手数料等およびリスクについて 1国内株式等の手数料等およびリスクについて ●国内株式等の売買取引には、約定代金に対して最大1.2650％（税込み）の手数料をいただきます。約定代金の1.2650％（税込み）に相当する額が3,300円（税込み）に満たない場合は3,300円（税込み）、売却約定代金が3,300円未満の場合は別途、当社が定めた方法により算出した金額をお支払いいただきます。国内株式等を募集、売出し等により取得いただく場合には、購入対価のみをお支払いいただきます。国内株式等は、株価の変動により、元本の損失が生じるおそれがあります。 2外国株式等の手数料等およびリスクについて ●委託取引については、売買金額（現地における約定代金に現地委託手数料と税金等を買いの場合には加え、売りの場合には差し引いた額）に対して最大1.1000％（税込み）の国内取次ぎ手数料をいただきます。外国の金融商品市場等における現地手数料や税金等は、その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、本書面上その金額等をあらかじめ記載することはできません。 ●国内店頭取引については、お客さまに提示する売り・買い店頭取引価格は、直近の外国金融商品市場等における取引価格等を基準に合理的かつ適正な方法で基準価格を算出し、基準価格と売り・買い店頭取引価格との差がそれぞれ原則として2.50％となるように設定したものです。 ●外国株式等は、株価の変動および為替相場の変動等により、元本の損失が生じるおそれがあります。 3債券の手数料等およびリスクについて ●非上場債券を募集・売出し等により取得いただく場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。債券は、金利水準の変動等により価格が上下し、元本の損失を生じるおそれがあります。外国債券は、金利水準の変動等により価格が上下するほか、カントリーリスクおよび為替相場の変動等により元本の損失が生じるおそれがあります。また、倒産等、発行会社の財務状態の悪化により元本の損失を生じるおそれがあります。 4投資信託の手数料等およびリスクについて ●投資信託のお取引にあたっては、申込（一部の投資信託は換金）手数料をいただきます。投資信託の保有期間中に間接的に信託報酬をご負担いただきます。また、換金時に信託財産留保金を直接ご負担いただく場合があります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なるため、本書面上その金額等をあらかじめ記載することはできません。 ●投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該金融商品市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動し、元本の損失が生じるおそれがあります。 ご投資にあたっての留意点 ●取引や商品ごとに手数料等およびリスクが異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をご覧ください。 ご投資にあたっての注意点 手数料等およびリスクについて 1国内株式等の手数料等およびリスクについて ●国内株式等の売買取引には、約定代金に対して最大1.2650％（税込み）の手数料をいただきます。約定代金の1.2650％（税込み）に相当する額が3,300円（税込み）に満たない場合は3,300円（税込み）、売却約定代金が3,300円未満の場合は別途、当社が定めた方法により算出した金額をお支払いいただきます。国内株式等を募集、売出し等により取得いただく場合には、購入対価のみをお支払いいただきます。国内株式等は、株価の変動により、元本の損失が生じるおそれがあります。 2外国株式等の手数料等およびリスクについて ●委託取引については、売買金額（現地における約定代金に現地委託手数料と税金等を買いの場合には加え、売りの場合には差し引いた額）に対して最大1.1000％（税込み）の国内取次ぎ手数料をいただきます。外国の金融商品市場等における現地手数料や税金等は、その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、本書面上その金額等をあらかじめ記載することはできません。 ●国内店頭取引については、お客さまに提示する売り・買い店頭取引価格は、直近の外国金融商品市場等における取引価格等を基準に合理的かつ適正な方法で基準価格を算出し、基準価格と売り・買い店頭取引価格との差がそれぞれ原則として2.50％となるように設定したものです。 ●外国株式等は、株価の変動および為替相場の変動等により、元本の損失が生じるおそれがあります。 3債券の手数料等およびリスクについて ●非上場債券を募集・売出し等により取得いただく場合は、購入対価のみをお支払いいただきます。債券は、金利水準の変動等により価格が上下し、元本の損失を生じるおそれがあります。外国債券は、金利水準の変動等により価格が上下するほか、カントリーリスクおよび為替相場の変動等により元本の損失が生じるおそれがあります。また、倒産等、発行会社の財務状態の悪化により元本の損失を生じるおそれがあります。 4投資信託の手数料等およびリスクについて ●投資信託のお取引にあたっては、申込（一部の投資信託は換金）手数料をいただきます。投資信託の保有期間中に間接的に信託報酬をご負担いただきます。また、換金時に信託財産留保金を直接ご負担いただく場合があります。投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なるため、本書面上その金額等をあらかじめ記載することはできません。 ●投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該金融商品市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動し、元本の損失が生じるおそれがあります。 ご投資にあたっての留意点 ●取引や商品ごとに手数料等およびリスクが異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、等をご覧ください。
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